
「MDMって言葉を聞いたことはあるけど実際どんなものなんだろう...」
「導入するメリットがよく分からない...」
企業担当者の中には、上記のように悩む方もいるのではないでしょうか。MDMとはモバイルデバイス管理のことで、企業で使用するスマートフォン、タブレットなどのモバイル端末を一元的に管理するシステムを指します。
MDMの導入によって、モバイル端末の紛失・盗難対策や、業務アプリケーションの一括配布、従業員の勤怠管理などができるため、セキュリティ強化や業務効率化が可能です。今回の記事ではMDMの基本的な機能や導入のメリット・デメリット、さらに選定する際のポイントについて詳しく解説します。
MDMについて理解を深めたいと考えているなら、ぜひ参考にしてみてください。
ティーガイアでは、モバイル端末を一元管理するためのMDMソリューションを、複数取り扱っています。また、MDMだけでなくより包括的なモバイルセキュリティを実現するための、EMMやエンドポイントセキュリティ製品もございます。貴社の現状や課題に応じて、最適なご提案をいたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
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MDMとは?
働き方の多様化が進む中、多くの企業から注目されるMDMの基礎知識について、以下の項目に分けて説明します。
- MDMの意味
- MDMの主な機能
- MDMが注目される背景
MDMの導入を検討するためにも、定義やニーズ増加の理由を押さえておきましょう。
MDMの意味
MDMとは「Mobile Device Management」の略称です。日本語で「モバイルデバイス管理」ともいわれ、企業が所有・管理するスマートフォンやタブレット、パソコンなどのモバイル端末を一元管理できるシステムを指します。
企業の導入により、従業員が使用する複数のモバイル端末を一括管理でき、セキュリティ強化や運用の効率化を図ることが可能です。テレワークの普及など、近年における働き方の多様化に伴い、MDMの重要性が高まっています。
MDMの主な機能
MDMの代表的な機能は、以下のとおりです。
- 端末の位置情報の把握
- データの暗号化
- アプリケーションのインストール制限
業務に使用する端末には、顧客情報や機密データが詰まっています。テレワークやリモートワークによるオフィス外での業務において、デバイスのセキュリティ管理は欠かせません。
たとえば、MDMの導入で端末の位置情報を取得できれば、紛失や盗難時の速やかな状況把握が実現します。ファイルやデータを暗号化できれば、第三者の不正アクセスがあっても情報漏洩を防げるでしょう。また、管理者が許可したアプリケーションのみ利用可能にすることで、不正行為の抑制やウイルス感染の防止も期待できます。
その他、端末の遠隔操作やネットワークの一括設定、アプリケーションの一斉配布などMDMに備わるさまざまな機能を活用すれば、利便性の向上にもつながります。これまでシステム担当者が1台ずつ行っていた工程をMDMで一元管理できれば、従業員にかかる業務負荷の大幅な改善が実現するでしょう。
MDMが注目される背景
MDMの需要が伸びている背景には、近年におけるテレワークの普及や働き方の多様化が影響しているものと思われます。総務省が公表する「テレワークセキュリティに関する実態調査(R5年度)」によると、従業員のテレワーク利用に許可している端末の上位には、以下のデバイスが挙げられています。
- PC端末︓会社⽀給(通常職場で使う端末)・・・73.3%
- モバイル端末:会社⽀給・・・45.8%
- PC端末︓会社⽀給(テレワーク用を支給)・・・39.4%
- PC端末︓従業員所有(通常利用の端末)・・・18.7%
- モバイル端末︓従業員所有・・・13.4%
これらの端末をどのように管理するかは、テレワークを導入する企業の課題です。とくに個人所有のパソコンやスマートフォンを業務に使う利用形態は「BYOD(Bring Your Own Device)」と呼ばれ、セキュリティリスクの高さから端末管理の重要性が高まっています。
MDMのサービスは働き方が変化する現代において、モバイル端末を効率的に管理し、デバイス内にある自社や顧客の情報を守る目的で、需要が拡大していると考えられるでしょう。
MDMを導入するメリットには、以下の4つが挙げられます。
- モバイルやPC端末を一元管理できる
- モバイルやPC端末の紛失対策につながる
- モバイルやPC端末の不正利用を防げる
- リアルタイムでの情報共有を実現できる
システムの導入が自社の課題解決につながるか判断するためにも、詳細を押さえておきましょう。
モバイルやPC端末を一元管理できる
MDMを導入すると、企業内のすべての端末を一元的に管理できるようになります。管理画面から複数の端末を一括で監視・制御でき、各機器の利用状況の確認や遠隔操作も可能です。
とくに、OSのアップデートやアプリケーションの配布が求められるシーンでは、システム担当者が個別に対応しなくて済むため、管理工数と時間を大幅に削減できるでしょう。iOSやAndroid、Windowsといった主要なプラットフォームにも対応しているため、社内に異なるOS端末が混在する場合でも、同じ管理環境で操作できます。
モバイルやPC端末の紛失対策につながる
業務に利用する端末が紛失や盗難に遭った場合、MDMを導入しているとデバイスの位置情報を取得できるため、所在を特定しやすくなります。また、万が一端末が見つからなくても、リモートロックやデータ消去機能により、企業データの流出リスクを低減できるのもメリットです。
従業員がモバイル端末を外出先で利用する機会が多い場合でも、MDMがあればセキュリティ強化の面で安心できるでしょう。端末紛失による業務への影響も最小限に抑えられます。
モバイルやPC端末の不正利用を防げる
MDMの導入は、モバイル端末やパソコンの不正利用防止にも効果が期待できます。たとえば、パスワードポリシーの設定や偽サイトへのアクセス制限機能を用いれば、外部からの不正アクセスやウイルス感染、情報漏洩などのリスクを抑えることが可能です。
また、MDMには従業員が企業のセキュリティポリシーに違反しないよう、業務に関係ないアプリケーションのインストールを禁止できる機能も備えてあります。外部からの不正アクセスと内部の不正利用を防ぐことでセキュリティレベルが向上するため、従業員は安心して業務に取り組めるようになり、結果的に企業全体の業務効率も高まるでしょう。
リアルタイムでの情報共有を実現できる
MDMは、リアルタイムでの情報共有を促進するツールとしても機能します。たとえば、システム担当者がテレワークの従業員に対して必要な情報やファイルを配信したい場合、MDMのシステムを活用すれば、一度に複数の端末へ情報共有することが可能です。
また、急な業務変更やセキュリティポリシーの適用もリアルタイムで行えるため、業務効率化やスムーズな意思決定にも大きく貢献するでしょう。社内コミュニケーションの活性化が図れれば、チームワークや組織全体のパフォーマンスの向上も期待できるはずです。
MDMを導入するデメリット
MDMはモバイル端末やパソコンを効率的に管理できるシステムですが、導入にあたっては以下のデメリットも理解しておかなければいけません。
- 導入や継続した利用にコストがかかる
- ソフトウェア利用に制限がかかる
- 端末利用の認証に手間がかかる
イメージの相違を引き起こさないためにも、詳細を確認しておきましょう。
導入や継続した利用にコストがかかる
MDMを導入すると、初期費用や月額費用など運用コストが発生します。たとえば、初期費用にはMDMを使用するためのライセンスの購入代金、月額費用はシステムの運用にかかる使用料も想定することが大切です。
なお、コストはシステムの導入規模や選択するMDMのプランによって変動し、端末の利用台数や搭載したい機能が増えると価格も上昇することを理解しておきましょう。中小企業にとってはシステムの維持費が負担になる可能性もあり、費用対効果を検討した上で導入することが大切です。
ソフトウェア利用に制限がかかる
MDMを導入すると、セキュリティ強化のためにソフトウェアやアプリケーションに利用制限がかかるケースがあります。基本的には企業のセキュリティポリシーに基づいて行われますが、制限の範囲が広すぎると従業員の自由度が失われるため注意が必要です。
また、セキュリティを重視しすぎると、端末が使いにくくなったり、業務上必要なソフトウェアまで制限されたりするなど、業務効率に影響を与えるケースも考えられます。MDMを導入する場合は、従業員に対して事前に制限内容やその理由を十分に説明し、理解を得てから実行しましょう。
端末利用の認証に手間がかかる
MDMの導入目的にはセキュリティ強化が含まれるため、端末利用時の認証手続きが複雑になる場合があります。とくに多要素認証では、よくあるパスワードの入力に加えて、スマートフォンでの認証や追加コードの送信が求められるなど、業務開始までの時間が長くなることが懸念点です。
端末利用の承認に手間がかかると、従業員の利便性が低下し、ストレスを与えかねません。MDMの導入時は認証手続きが都度発生することを事前に従業員へ説明し、煩わしさを軽減する工夫や効率的な運用方法を検討しましょう。
MDMを導入する際の手順

MDMを導入する際は、適切な手順を踏むことでその後の運用がスムーズになります。以下は、基本的な導入手順の一例です。
- 自社に必要な条件をまとめる
- 自社に合うMDMを比較選定する
- 無料体験で使用感を試す
- 社内でアナウンスした上でMDMを導入する
- モニタリングをしながら改善を繰り返していく
導入計画をきちんと立てるためにも、詳細を理解しておきましょう。
自社に必要な条件をまとめる
MDMを導入する際は、自社に必要な条件を整理することから始めましょう。スマートフォンやタブレット、パソコンなど管理対象となる端末の種類はもちろん、リモート操作やデバイス監視、アプリケーション管理など欲しい機能を明確にするのも大切です。
また、導入目的を具体化して自社に必要なセキュリティレベルを把握できると、プラン内容を定めやすくなります。その他、予算や運用体制といった社内基盤まで整えておけると、MDMの導入がスムーズに進められるでしょう。
自社に合うMDMを比較選定する
求める条件を整理できたら、複数のMDMサービスを比較し、自社のニーズに合うものを選定しましょう。ベンダーによってさまざまな機能やサービスがあり、価格やサポート体制、運用方法も異なります。
情報収集には、公式サイトやカタログ以外に口コミの確認も効果的です。必要に応じて問い合わせてみるなど、サービスの全体像を把握しつつ比較検討することで、導入後のイメージ相違を防げます。
無料体験で使用感を試す
多くのMDMサービスにはトライアル期間が設けてあり、導入前に使い勝手や機能性を確かめられるようになっています。MDMを選定する際は、サービスが提供する無料体験を利用し、使用感を確認するのがおすすめです。
とくに、実際の業務で使用する従業員に試してもらうのは大切で、自社の環境や既存システムに適しているかフィードバックを得られると、導入後の混乱を防げます。トライアル期間を有効活用し、イメージを具体化することで、スムーズな社内運用を実現できるでしょう。
社内でアナウンスした上でMDMを導入する
運用するMDMサービスが決まれば、従業員へ事前説明を行い、理解と協力を得た上で導入しましょう。何も伝えずに運用を開始すると従業員が混乱し、MDMの機能を正しく使えなかったり、業務に支障をきたしたりする可能性があります。
とくに、導入目的や新ルール、従業員に追加される認証手続きなどは、より丁寧で具体的な説明が必要です。導入後のトラブルや不明点が出てきた場合の窓口や、サポート体制についても周知しておくと、従業員からの協力を得やすくなり、運用開始までスムーズに進むでしょう。
モニタリングをしながら改善を繰り返していく
MDMの導入後は、定期的に運用状況をモニタリングし、問題点や改善点を洗い出しましょう。必要に応じて設定変更やアップデートを行うことで、最新のデジタルリスクに対応し、セキュリティレベルを維持できます。
また、従業員からの意見を積極的に収集し、実際の運用における不便な点や改善のためのヒントを得るのも大切です。現場の声をシステムに反映することで、より自社に適したMDM運用が可能になり、セキュリティと業務効率の向上が可能になるでしょう。
MDMの導入後は、定期的に運用状況をモニタリングし、問題点や改善点を洗い出しましょう。必要に応じて設定変更やアップデートを行うことで、最新のデジタルリスクに対応し、セキュリティレベルを維持できます。
また、従業員からの意見を積極的に収集し、実際の運用における不便な点や改善のためのヒントを得るのも大切です。現場の声をシステムに反映することで、より自社に適したMDM運用が可能になり、セキュリティと業務効率の向上が可能になるでしょう。
ティーガイアのCLOMO MDMは、MDM市場において13年連続でNo.1のシェア率を誇るモバイル管理サービスです。導入すれば複数拠点にあるデバイスの利用状況を管理者がいつでも把握でき、スマートフォンやタブレット、パソコンなどあらゆる端末の一元管理が叶います。
また、リモートロックなどの設定により、盗難・紛失に備えたセキュリティ対策を施せる点も安心です。CLOMO MDMを導入すれば、従業員の作業環境を守り、企業全体の業務効率の向上が図れるため、検討したいサービスの一つといえるでしょう。
他にも、Wi-Fi接続やSDカードの使用などを制限できるmdportsolution、デバイスの総合的なIT資産管理が可能な、LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版など、複数のソリューションを提供しています。
ティーガイアが提供するMDMサービスの詳細は、以下のリンクからご覧いただけますのでぜひご参考にしてみてください。
MDMを選定する際のポイント
MDM市場にはさまざまなサービスがあるため、以下のポイントを確認しながら選定するのがおすすめです。
- セキュリティ要件を事前に確認する
- 対応プラットフォームを見る
- 利用台数の制限を確認する
- 無料体験があるかチェックする
- アフターサポートがあるか調べる
セキュリティ要件を事前に確認する
MDMの導入目的は、企業のモバイル端末やパソコンを一元管理し、情報漏洩リスクを最小限に抑えるためのセキュリティ対策にあります。MDMを導入するなら、自社のセキュリティポリシーに合致するものでなければ意味がありません。
サービスを選ぶ際は、データの暗号化やアクセス制御、多要素認証など、求めるセキュリティ機能が十分に備わっているかを事前に確認しましょう。さらに、付帯する認証方式や設定が自社の業務フローに支障をきたさないか把握するのもポイントといえます。
対応プラットフォームを見る
MDMを選定する際は、サービスが対応しているプラットフォームを確認しておきましょう。WindowsやmacOS、Androidなど企業が複数のOSを使用している場合は、すべての端末を一元管理できるかまで把握するのが大切です。
また、現在使用しているOSだけでなく、将来的に導入予定のOSにも対応可能か確認しておくと、より安心できるでしょう。マルチプラットフォームに対応するMDMを選ぶことで追加設定や調整が不要になり、長期的な運用が実現できます。
利用台数の制限を確認する
MDMのサービスによっては、管理できる端末台数が制限されている場合があります。そのため、自社が管理する端末台数と照らし合わせ、適切なプランを選ぶことが大切です。
また、将来的な業務拡大に伴う端末数の増加も考慮し、余裕のあるMDMを選定できると安心できるかもしれません。必要に応じたプラン変更が可能かどうかまで押さえておくと、想定外の事態が発生しても柔軟に対応できます。
無料体験があるかチェックする
サービスを決定する前に、MDMの無料体験が可能か確認しましょう。多くのMDMサービスでは一定期間のトライアルが提供されており、試用によって使い勝手や機能性の確認が可能です。
また無料体験を活用できれば、自社のIT環境や既存システムとの相性を確かめられるため、導入後のミスマッチを防げます。サービスによっては試験運用の設定をそのまま引き継ぐものもあり、体験後の導入がスムーズに行えます。
アフターサポートがあるか調べる
MDMの選定では、トラブルや問題が発生した際のサポート体制が充実しているか確認するのが大切です。電話やメール、FAQなどサポートの窓口や対応時間まで把握しておくと、いざという時にスムーズな解決が図れます。
また、緊急時にどのような対応を受けられるのか、流れを理解しておくと運用中のストレス軽減にもつながります。とくにシステム担当者が不在の企業では、アフターサポートが整っているサービスを選ぶと安心して長期運用できるはずです。
まとめ
MDMはモバイルデバイス管理といわれ、従業員が使用するスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を一元管理するシステムを指します。企業が導入することでモバイル端末のセキュリティ対策や業務アプリケーションの一括配布などが可能になり、近年危ぶまれるデジタルリスクの低減や組織全体の業務効率化が図れます。
しかし、システムを導入する際は、企業が求めるセキュリティ要件や対応プラットフォーム、コストなどを慎重に検討した上で、自社ニーズに合致したサービスを選ばなければ意味がありません。導入実績の多いMDMサービスを選択できれば、長期的な運用を安心して行えるでしょう。
ティーガイアでは、モバイル端末を一元管理するためのMDMソリューションを、複数取り扱っています。ご要望に応じて、複数のソリューションを組み合わせた最適なご提案をいたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
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